広報に役立つおすすめ資格7選！PRや広報成果を上げる資格取得のポイントを解説

現代は情報社会といわれ、営業成果を上げるためには広報が発する情報が欠かせません。この動きにともない、企業内における広報・PRの役割は今や非常に重要なものとなっています。ただ、さまざまな理由から広報の成果が課題となっている中小企業も少なくありません。

そこでこの記事では、広報業務の底上げにつながる資格について解説します。広報担当者の資格支援に役立ててください。

広報・PRとは？

広報・PRと一括りにされることが多いですが、広報はPRに含まれる活動のひとつです。ここでは、広報の仕事内容、役割や課題について解説します。

広報の主な仕事内容

広報の主な仕事内容には、社内広報と社外広報の2つがあります。

社内広報は、社内報の作成や、社内でのイベントの企画・運営などを行う仕事です。対して社外広報は、プレスリリースの作成・配信、メディア対応、市場分析、SNSなどの自社メディアの制作・更新、社外イベントの企画・運営などを行います。また、危機管理や不祥事対応なども、社外広報の職務に含まれます。

社外広報の場合、決まった活動範囲はありません。社外への企業・商品の認知度を広めることを目的とした活動全般が対象です。したがって、さまざまなPR企画において臨機応変な対応が求められます。

広報の重要性

広報は、社内統制、優秀な人材の確保、社会での認知度拡大など、間接的ではあるものの売り上げに影響する重大な業務です。

社内広報の場合は、社員間のコミュニケーションや仕事の充実度アップなど、モチベーションを高める役割を果たします。社外広報は社会に対する自社の商品・サービスの認知度や企業イメージアップ、リスクマネジメントにもつながります。

いずれの場合も広報の影響は大きいため、大企業はもちろん中小企業であっても重視していくべき分野です。

中小企業における広報の課題

中小企業では、広報を行うにあたっていくつかの課題が見られます。たとえば、ノウハウ不足です。市場調査や発信の仕方、ゴール設定など、広報の方法に不安があるケースは多いでしょう。

コスト面の不安を抱える中小企業も多くあり、PR会社への依頼や、経験者を採用するための費用なども見逃せない課題です。また、広報の内容がメディアに取り上げられるような、幅広く発信できる媒体との接点がないことも課題として挙げられます。

広報のスキルアップに資格取得はおすすめ

広報を行うにあたり、担当者の資格取得は必須ではありません。しかし、資格の勉強は広報に関する基礎知識を学ぶ手段になり得るものです。

資格取得で得た知識を業務で実践することで、広報としてのスキルアップにもつながります。たとえば、PRプランナーなど、資格取得者同士の交流会やイベントに参加し、情報交換を仕事に役立てることも可能です。

広報の仕事に役立つ資格

広報の仕事に役立つ資格はいくつかあります。ここでは、資格の種類や概要を紹介します。

PRプランナー資格認定制度

PRプランナー資格認定制度とは、何のために、どのような手段で広報を行うか、広報という仕事の全容を把握して理解できる資格です。基礎知識から実践スキルまで、一次試験～三次試験までのプロセスで測定できます。

知識やスキルの段階によって、「PRプランナー資格」「准PRプランナー資格」「PRプランナー補資格」の、いずれかを認定する形です。一次、二次試験の合格率は70%前後の年が多いですが、三次試験の突破率は近年30%前後と難易度が高くなっています。

IRプランナー

IR（Investor Relation）とは、投資家に対して発信する情報のことを指します。IRプランナーは、業績や経営計画など、投資家向けの企業情報を発信するための知識を得られる資格です。

IRプランナーの資格には、通常のIRプランナー（CIRP）と、さらに上級のCIRP-Sとの2コースがあります。該当する講座の受講後、前者は4科目、後者は7科目の検定試験に通過し、日本IRプランナーズ協会に会員登録することによって、資格取得者とみなされます。試験通過の基準は、正答率70%以上です。

商品プランナー

商品プランナーは、商品やサービスについて、開発から発売までを総合的にプランニングしていく仕事、およびその知識を得ることのできる資格です。広報の仕事には、一部に商品企画への参画も含まれるため、商品プランナーは広報にとっても基礎知識の拡充に役立つ資格となります。

認定試験の受験においては、正答率60%以上の成績が必要です。あるいは、所定の資格認定研修と小試験での資格取得も可能です。

Illustratorクリエイター能力試験

Adobe Illustrator（アドビ イラストレーター）は、広告やデザインといった分野で幅広く利用されている画像処理ソフトです。広報の仕事をするにあたって、デザインの能力が特別必要なわけではなくとも、広告やレイアウトなどに関わる仕事でもあるためIllustratorに関連する知識は必ず役立ちます。

Illustratorクリエイター能力試験では、グラフィックコンテンツの制作スキルが測定されます。出題範囲の狭い「スタンダード」と、幅広い知識と技術を問われる「エキスパート」から選択して受験できます。

プロモーショナル・マーケター認証資格

プロモーショナル・マーケターは、マーケティングの視点を取り入れた効果的なプロモーションを行う知識や技術を認定する資格です。マーケティングとは、市場で求められているものを分析し、価値のあるものを提供する概念を指します。

プロモーショナル・マーケター認証資格が広報に役立つのは、マーケティングの視点を交えながら広報を行うことで、顧客の支持を得られる広報活動が可能になるためです。試験では基礎知識と実技の両方が問われ、合格した後も5年ごとの更新制となっています。

ウェブ解析士

ウェブ解析士は、Webに関連するデータを解析し、その結果を、広報をはじめとする各種の営業活動に活かすプロフェッショナルです。Web関連のデータとは、たとえばアクセス解析などがあります。

試験は学科試験に合格したうえで、認定レポートの作成が必要です。認定レポートは実質的な二次試験であり、いずれも不合格の場合は再試験制度があります。Googleアナリティクス講座を受講していることで、レポート提出のみ免除される仕組みです。

ビジネス文書検定

ビジネス文書検定は、ビジネスに使用する文書を正確に作成できることを示す資格です。ビジネス文書のマナーや形式は、広報担当者にとってプレスリリース作成などの場面で大いに役立ちます。広報の分野だけではなく、さまざまなビジネスシーンでの文書作成をカバーできるのもメリットです。

試験内容としては、1級から3級までがあり、3級の合格率は80%近く、試験によっては85%を越えることもあります。一方、1級の合格率は30～35%です。

広報の資格取得のポイント

広報の仕事をしながら資格取得をするためには、何に留意すべきなのでしょうか。ここでは、広報の資格取得のポイントについて解説します。

必要なスキルにあった資格を選ぶ

広報として資格を取得するなら、自分の必要なスキルにあった資格を選ぶことが第一です。自社の業種、今後の事業展開などを分析し、引き続き活かせる内容の資格をピックアップしましょう。

また、社会的価値の高い資格であるほど信頼につながるのも確かです。広報担当として自信のない分野について、スキルを身につけられる資格を選ぶのもよいでしょう。

会社の資格取得推奨制度を活用する

会社によっては、資格取得のための費用補助や、資格取得後の手当などが設定されているところもあります。自社の制度についてよく調べてみることがおすすめです。

なお、資格取得のための学習時間が、労働時間に含まれるかどうかは会社によって異なります。資格取得が義務づけられていない場合は、自己啓発の一環として業務時間外の学習になることが多いようです。

広報に必要なその他の経験やスキル

広報には、広報とは直接関連性のない経験やスキルが必要になる場面もあります。

コミュニケーション能力

広報は、社内外のさまざまな相手との関係構築が必要となるため、コミュニケーション能力が欠かせません。また、会社の顔となる広報には、相手からの信頼を得て良好な関係を作るために、誠実さ、謙虚さ、冷静な判断力などが求められます。

文章作成能力・PCスキル

広報の仕事は、プレスリリースの作成やSNSでの発信など、文章による情報発信を行う場面が多々あります。したがって、文章を作成するスキルを持つほか、WordやExcelなどのoffice系ソフトや、画像編集の知識も必要です。

マーケティングの基礎的な知識

市場調査やトレンドの把握、情報を収集して分析できるなど、マーケティングの基礎知識はアプローチの方向性を決めるのに役立つスキルです。また、商品企画やコンサルタントの経験も、広報の仕事に活かすことができます。

営業の基礎的な知識

広報には営業としての側面もあります。とりわけメディアに対する情報発信は、メディアとの交渉とも言えます。したがって、営業の基礎的な知識があると、広報の仕事を有利に進めることが可能です。

これからの時代の広報・PRに求められること

広報やPRの分野は、オンラインでの情報発信の強化が求められています。インターネットで商品やサービスを見極めるユーザーは、今後さらに増加していくのは間違いないでしょう。SNSなどを通して、ユーザーと共にブランディングをする工夫が必要とされています。

たとえば、商品やサービスの価値を社会課題に絡め、何らかの課題解決につながることを打ち出すのも有効な方法です。既存のやり方に縛られない、新しい戦略が求められる時代が訪れています。

まとめ

広報やPRは、社内のモチベーションや社外での認知度上昇など、会社の生産性と売上に直結する重要な仕事です。広報としてスキルアップするためには、業種にあったさまざまな資格を取得し、より効果の高いPRを目指すのがよいでしょう。

さらに効果的なPRを行うためには、メディチョクを利用してメディア関係者とのつながりを持ち、メディア露出の機会を得るのがおすすめです。広報にかかる工数やコストを削減しつつ、イベントではメディア関係者と直接交流を持つことも可能なため、広報の可能性を広げられます。詳しくは資料請求から、お気軽にお問合せください。